社団法人日本ジュウリーデザイナー協会(JJDA:菅沼知行会長)は、このほど「ジュエリーにおけるデザインの価値向上のためのジュエリー業界及び消費者ニーズに関する調査研究」を実施し、2月8日東京・ホテル銀座ラフィナートでその報告と講習会を行った。
この調査研究は、昨年創立45周年を迎えたJJDAの記念事業の一環で、全国中小企業団体中央会から平成21年度中小企業活路開拓調査・実現化事業の助成を受けて、平成21年7月から平成22年1月まで、活路開拓事業委員会(英比道子委員長)で調査研究の作業が行われてきた。
テーマ選定の理由は、ジュエリーデザイナーへのニーズは高まっているが、デザインの重要性の認識が消費者及びメーカー並びに流通、そして教育の各段階で乖離しているのではないかという危惧に基づいて、その実態や問題点を把握するため。
この調査を通じて新たなビジョンを策定することにより、中小企業者で過半を占めるジュエリーデザイン業の活性化の対策を見出し、消費者業界、教育相互の意識改革を図ることが期待されている。
調査研究の概要としては
①消費者、ジュエリー企業、ジュエリーデザイナー、ジュエリー教育機関へのアンケートによる調査、
②実地調査による結果を分析してビジョンを作成して普及を図るというもの。なかでも1万人規模の消費者調査は、業界でも例の少ない大規模な調査だった。
(主な結果をプレシャスWebマガジンで掲載)
デザイン価値向上のためのビジョンとしては、(1)デザイン保護、(2)ジュエリーデザイナーの地位の向上、(3)常設展示場の必要性、(4)流通短縮化とデザイナーの販路拡大、(5)産官学の連携、(6)他業種とのコラボレーション、(7)ジャパンブランドをめざしたデザインが挙げられている。
さらに日本ジュウリーデザイナー協会の役割強化として、対消費者としてはジュエリーデザイン相談窓口の設置、ジュエリーデザインの日を創設、対企業としてジュエリーデザインセミナーの定期実施、ジュエリーアドバイザー資格の開講、対教育機関としてはジュエリーデザインに関するカリキュラム提案や、大学におけるジュエリーコース開設の支援、その他ジュエリーデザインハンドブックの作成などが提案されている。